| 研究課題名 | 日本・アメリカおよびアジア諸国間の中間投入財貿易の動向からみた国際貿易構造の研究 |
| レコードタイプ | 研究実績報告 |
| 報告年度 | 2002 |
| 研究期間 | 2002-2004 |
| 研究課題番号 | 14530057 |
| 研究代表者 | 石田 修 (イシダ,オサム) 九州大学・大学院・経済学研究院・助教授 |
| 研究代表者番号 | 40184527 |
| 研究機関 | 九州大学 研究機関番号：17102 |
| 研究種目 | 基盤研究(C) 研究種目コード：320 |
| 審査区分 | 一般 区分コード：03 |
| 研究分野[2] | 経済政策(含経済事情) 研究分野コード：273 |
| キーワード | 産業内貿易 / 部品貿易 / アジアの貿易 |
| 研究概要 | (1)HS(Harmonized System)を採用し、分類項目の中から、製品分類のなかの中間投入財(部品)の項目と最終財の項目をすべて抽出し、これを、製品別に区分けする作業を行う。つまり、本研究のタイトルにある、中間投入財の分類と分析対象を明確にした。この際、SITC Rev.3に基づいて作成された国連のBEC(Broad Economic Categories)をHS(88)に対応させて行っている。 (2)伝統的産業分類とBECの基づく資本財・部品・最終消費財などの最終使用目的別産業分類での分析視点の相違を明らかにし、特に、BECの分類から貿易構造の変化・特徴が明らかにされることを強調した。 (3)EUの統計局の分類に従い、ハイテク財をHS分類から取り出し、ハイテク財をBEC分類に基づいて再度分類することを行った。これは、以前の科学研究費で行ったハイテク貿易の構造分析を引き継ぐために必要なものであった。 (4)ハイテク貿易の資本財の分析の意味として、技術を体化した財の移転と考え、技術の国際的配置の近似的指標と考えている。 (5)必要な製品群を、日本、アメリカ、韓国、台湾、シンガポール、香港、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリッピン、そして、中国の11カ国、期間として1988年から2000年までのデータ入力をパーソナルコンピュータにエクセルデータの形式で行った。 (6)これまでの暫定的分析結果は、2002年日本国際経済学会全国大会(於東北大学)で報告した。 (7)論文として「日本の産業内貿易の構造-従来型産業分類と最終使用目的別分類からの分析-」『経済学研究』(九州大学)第69巻第1.2号(2003)を作成した。 |
| 発表文献 | 石田修：
"日本に産業内貿易の構造-従来型産業分類と最終使用目的別分類からの分析-"
『経済学研究』(九州大学) 第69巻第1.2号.
103-149
(2003)
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